耐震診断・工事
日本で定められている耐震基準は、「旧耐震」（1981年5月31日までに確認申請を受けた建物が該当）「新耐震」（それ以降に確認申請を受けた建物に該当）とふたつの基準があります。
特に旧耐震に該当する建物は新耐震の建物に比べ建物の強度が弱く、地震に対する倒壊リスクがあり、大切なお住まいや家族を地震から守るため、耐震診断・工事をしていただくとよいかと思います。
以下の方は耐震診断・工事をご検討ください。
・1981年5月以前に建築された建物
・耐震に対する安全性をさらに高めたい方
・リフォームを検討されている方
・中古住宅を購入予定の方
当社では短納期・低コストでできる耐震補強工事の内容や補強金物などについてわかりやすくご説明致します。皆様により地震や災害に強い家で安心した暮らしができるようサービスを提供していきます。
耐震診断・工事の流れ
まずは耐震診断
耐震診断では、ご依頼の建物を現地訪問し、さまざまな調査を行います。
診断は非破壊・目視で行い屋外・屋内だけでなく、場合によっては床下や天井裏に入ることもあります。調査項目として、屋根の重さ、筋交いの有無、壁面の材質、劣化状況（基礎のヒビ割れ・外壁の割れ・雨染み）など多岐にわたります。あらゆる角度から建物の耐震性能をチェックします。
耐震診断の基準・ご提案
当社では、一般診断法による耐震診断を行います。基本的には目視・非破壊にて検査を行います。建物のすべての部位ではなく代表的な部位で検査を行い、主に壁の強さ・壁の配置・劣化度・柱と壁の接合部分などを評価します。
この一般診断法では一定の精度を確保でき、スピーディーに診断できるため、お客様にかかるご負担を少なくすることができ、これらの診断を元に耐震工事のプランとお見積もりをご提案致します。
耐震工事
耐震工事のプランとお見積もりにご納得いただきましたら耐震性を高めるための改修工事を行います。主に以下のような方法があります。
〇壁の補強
〇基礎の補修
〇劣化の改善
〇屋根の軽量化
耐震工事に関する補助金・助成金について
現在、各自治体窓口では耐震工事に対する補助金・助成金を用意しており、事前相談が必要です。対象となる建物や金額は自治体によって異なりますので、早めに相談することをおすすめします。当社では補助金、助成金についての相談もサポート致します。
